Indeedで求人を複製して類似求人を複数出すメリットと危険性
Indeedで応募数を増やしたいと考えたとき、多くの採用担当者様が「同じような求人を複数作成して（複製して）、露出を増やせばいいのではないか」と考えます。
たしかに、求人を適切に分けて複数出すことは、表示回数を増やし応募を最大化する「面を取る」戦略として非常に有効です。
しかし、やり方を一歩間違えれば、Indeedの規約違反（スパム行為）とみなされ、求人の非掲載や最悪の場合はアカウント停止（BAN）といった厳しいペナルティを受ける危険性が潜んでいます。
本コラムでは、Indeed正規パートナーである弊社が、求人を複数出すことでクリック単価が下がり表示回数が増える正しいメカニズムと、安全かつトータル応募数を最大化する「正しい出し分け」のテクニックを徹底解説します。
Indeedで求人を複数出して「面を取る」3つのメリット
Indeedの運用において、「求人数（案件数）＝ユーザーとの接点数」と捉えることができます。
まとめて1つの求人で募集するのではなく、適切に求人を小分けにして複数出すことには、以下の3つの大きなメリットがあります。
表示回数（インプレッション）の最大化
ユーザーの検索語句は多種多様です。求人数が多いほど、それぞれの原稿に盛り込めるキーワードのバリエーションが物理的に増えます。
結果として、検索にヒットするキーワードの「網（フック）」が広がり、表示回数の総量が大きく底上げされます。
ターゲットごとの最適化によるクリック単価（CPC）の抑制
1つの求人に「未経験歓迎！経験者も優遇！」と情報を詰め込むと、AIがどの層を狙うべきか迷い、無駄なクリックを誘発しやすくなります。
求人を「未経験向け」と「経験者向け」などに適切に分けることで、ユーザーの希望条件と合致した広告がピンポイントで表示され、マッチング精度が高まります。
また、AIが「今、どの求人が最も応募に近いか」を自動判別し、反応が良い案件に予算を優先配分してくれるため、結果的に全体のクリック単価（CPC）が下がりやすくなります。
求職者の検索画面の占有
特定のエリアや職種で検索した際、自社の求人が複数並ぶことで、検索結果のシェア（面）を確保でき、競合他社の求人に埋もれるのを防ぐことができます。
【警告】一歩間違えるとペナルティ！無駄に求人を増やす危険性とデメリット
露出を増やしたいからといって、無意味に求人を複製する行為は大変危険です。
Indeedでは、求職者の利便性を損なう行為を厳しく取り締まっています。
Indeedの規約違反による「掲載停止（BAN）」のリスク Indeedの掲載ガイドラインでは、検索結果の不正な操作を防ぐため、「重複した求人の掲載」を明確に禁止しています。
具体的には、以下のようなケースが該当します。 ・職種名、勤務地、仕事内容がまったく同一の求人 ・表現を少し変えただけの類似求人 ・過去に掲載した求人をただコピーして再掲載したもの これらは「重複求人」とみなされ、自動審査で弾かれて非掲載になります。悪質なスパム行為と判断された場合、アカウント全体が停止（BAN）され、以降の採用活動が一切できなくなるリスクがあります。
同じ求人が並ぶことによる求職者の不信感・混乱 内容がほぼ同じ求人が一覧に大量に並んでいると、求職者は「いつも募集しているブラック企業なのでは？」「怪しい業者かもしれない」と不信感を抱き、クリック率や応募率の低下を招きます。
また、近隣の複数店舗で個別に求人を出した場合、求職者が別店舗と気づかずに「重複応募」をしてしまい、選考・面接の調整時に大きな混乱が生じるケースも少なくありません。
プロが教える！トータル応募数を最大化する「正しい出し分け」の具体例
ペナルティを回避しつつ、トータルの応募数を最大化するためには、「明確な違いと正当な理由がある出し分け」を行うことが必須です。プロが実践している具体的な手法をご紹介します。
1. ターゲット別（未経験 vs 経験者）で分ける
「未経験から育てる一般事務」と「即戦力の経理事務（経験者）」のように、ターゲットに応じて求人を完全に分けるのが鉄則です。未経験向けには「充実した研修制度」や「入社後の1日の流れ」を記載して安心感をアピールします。一方で、経験者向けには「任せたい具体的な業務範囲」「資格手当」「詳細な年収例」などを記載し、それぞれのターゲットに刺さる内容へと訴求を完全に切り替えます。
ターゲットによって求める人物像やアピールポイントが明確に異なるため、別々で出しても「重複求人」とみなされる心配はありません。給与のスタート額などもターゲットに合わせて変えることで、マッチングの精度が飛躍的に向上します。
2. 勤務地別（全店舗それぞれの掲載）で分ける
「愛知県全域の店舗スタッフ」と1つの求人にまとめるのではなく、「名古屋店」「豊田店」「岡崎店」と、実際の勤務地ごとに個別に求人を出します。このとき、現時点でそこまで緊急性の高くない店舗も含めて、網羅的に出しておくのがポイントです。
飲食店や介護施設などは、地域に根ざした「地元密着型」の採用が非常に強い傾向にあります。そのため、店舗ごとに細かく分けることで、「家から近い職場で働きたい」と考えている求職者にダイレクトに情報を届けることができます。なお、この手法をとる場合は、求職者の混乱を防ぐために求人内に「他店舗との同時選考や重複応募はご遠慮ください」といった注意書きを入れておくと親切です。
3. 職種・働き方別（出社 vs リモート等）で分ける
同じ事務職の募集であっても、「出社ベースのフルタイム事務」と「週2日〜OKのフルリモート事務」のように、働き方が異なる場合は求人を別々に作成します。
「毎日出社してガッツリ働きたい人」と「在宅で柔軟に働きたい人」とでは、求人を検索するユーザー層がまったく異なります。これらを無理に1つの求人原稿にまとめようとすると、どちらの層にも響かない中途半端な内容になってしまい、結果として応募率が下がってしまうため注意が必要です。まとめ
Indeedにおける求人の複数出しは、適切に行えば「検索の網を広げ、クリック単価を下げ、応募を最大化する」強力な手法となります。
しかし、無計画な複製はガイドライン違反によるアカウント停止や、求職者の不信感に繋がります。
ターゲット別、勤務地別、働き方別など、「求職者にとって意味のある切り分け（正しい出し分け）」を行うことが、安全かつ効果的な採用活動の絶対条件です。
本記事の監修・運用相談について
本記事はindeedに7年以上携わっているスタッフが監修しています。
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