訴求方法で変わるindeed！経験者向けの原稿と未経験者向けの原稿作成方法

　
公開日： 2023年09月28日

採用市場では、様々な経歴の人材が求職活動を行っています。
多くの求職者の中から、求める人材とマッチングを図るためのツールが求人原稿です。
この記事では、未経験者採用と経験者採用、それぞれのターゲットに向けた求人原稿で、何を訴求すべきかについてお伝えしていきます。

未経験者を採用する時の訴求ポイント

まずは、未経験者を採用ターゲットとする場合のポイントについて解説していきます。
未経験者採用では、新卒・第二新卒・アルバイトといった社会人としての経験が少ない人、社会人経験はあるが異なる職種から転職を考えている人が対象となります。
未経験者にとっては初めての仕事（場合によっては初めての就職）となるわけですから、求人原稿を通して不安要素を払拭し、応募への意欲を持ってもらうことが大切になります。
「自分にも挑戦できそうだ」と感じてもらえるよう、次に挙げる3点を意識して求人原稿に盛り込んでみてください。

研修制度

採用後に研修が用意されているかは、未経験者にとって気になる点です。
研修の有無が記載されていないと、業務を早々に任されるのではないかと不安やプレッシャーを感じてしまいます。
どのような研修をどのくらいの期間受けた上で、本格的に業務をスタートするのか、具体的に記載してみてください。
また、入社時の研修だけでなく、実務についた後もサポートしてもらえる体制があれば、アピールポイントとして打ち出すことをお勧めします。

未経験からのステップアップ例

社内に未経験入社から活躍している人材がいれば、求人原稿内にモデル社員として紹介することをお勧めします。
ロールモデルとなる先輩がいるということは、求職者にとっては心強い情報となります。
未経験スタートの社員割合が大きければ、採用実績数を記載するのもよいでしょう。

また、入社してからのステップアップ例を盛り込むと、長く働くイメージを膨らませることができます。
実務に慣れるまでの期間や、昇給・昇格タイミングの例を挙げると有効です。

記載例①
今回募集する営業チームのメンバーは、8割以上が未経験からの入社です。仕事を覚えるまでの半年間は、先輩社員がマンツーマンでサポートしていきます。

記載例②
未経験入社からのステップアップ例
30歳男性（法人営業部配属）
1年目→初年度研修とOJTにて実務を習得・年収500万円
3年目→リーダー職・年収550万円
5年目→課長職・年収650万

仕事の全体像

実際にどのような業務を行うのかが、求職者へ具体的に伝わるよう仕事内容を記載することが大切です。
求人原稿から十分な内容が伝わらないと、仕事への理解が浅い求職者を選考に進めてしまうことになります。
例えば、PC業務をメインと考えて事務職に応募したが、実際には電話対応の割合も大きい仕事だった、ということであれば双方にとってよい結果にはなりません。
未経験者にも仕事の全体像を理解してもらえるよう、詳しく業務内容を書き出すことで、選考中や採用後のミスマッチを防ぐことができます。
それぞれの業務が一日の中でどれくらいのボリュームを占めているかを分かりやすくするために、タイムスケジュールを載せることもお勧めです。

経験者を採用する時の訴求ポイント

次は、経験者採用における求人原稿のポイントをご紹介していきます。経験者と一口にいっても、知識や専門性、スキルは千差万別です。
採用したいスペックの人物像を具体的に想定して、そのターゲットに向けた求人原稿にしていく必要があります。

また、転職希望者は、現職では解消できない悩みや課題を抱えている場合がほとんどです。
ターゲットの転職理由については、給与やスキルを上げたいといったものから、人間関係や職場環境にミスマッチを感じているなど、様々な要因が考えられます。
自社で働くメリットを洗い出して、魅力に感じてもらえるよう打ち出していくことが大切になります。

以上を踏まえ、経験者向けの原稿では次の3つのポイントを押さえてみてください。

専門的な業務内容や分野の紹介

これまでの経験をベースに求職活動をしている人は、自らの知識やスキルを活かせる仕事を探しています。
そのため、業務内容や取り扱う分野については、詳細な情報を掲載する必要があります。
業界の中での立ち位置や、仕事から得られるやりがい、スキルアップできる要素など、自社の強みも一緒に打ち出してみてください。

また、経験者採用向けの原稿では、職務で必要となる専門的な内容や用語を積極的に使うことをお勧めします。
そうすることによって、一定の経験を持つ求職者に向け、ピンポイントに訴求することができます。
人気のある職種であれば、経験や知識の足りない人からの応募を防ぎ、選考の効率をあげる効果も期待できます。

尚、異なる業界・分野からの経験者も採用対象とするのであれば、その旨も明記しておきます。
新たなフィールドで経験を活かしたいという求職者も存在するため、ターゲットを取り逃がさないよう、採用対象となる範囲を明確に伝えてください。

具体的な収入例

厚生労働省による転職者実態調査によると、転職者が前職を離職した理由の上位には、労働条件や賃金への不満が挙げられています。
現状よりも良い待遇を求めて求職活動をしている人が多いため、給与や勤務形態といった基本的な労働条件は、事実を漏れなく記載してください。

しかし、「入社時点での給与はそれほどだが昇給ピッチが大きい」「基本給は低いがボーナスやインセンティブがつく」など、基本情報だけでは求職者に伝わりにくい企業ごとの状況があるかと思います。
そのような場合には、年収例を挙げることで、具体的にどれくらいの収入が見込めるかを求職者に伝えることができます。

ほかにも、経験者採用では、経験に応じて基本給を決定するケースがあります。
その場合は給与レンジを曖昧にせず、具体的にどのような経験があればいくらに設定するのか、こちらも月給例などを記載することが大切です。

働きやすさへの配慮

「長時間労働が慢性化している」「頻繁に人が入れ替わり、人間関係が希薄」などといった働き方や職場の問題に対して不満を抱き、労働環境のよい転職先を求めている求職者も少なくありません。
従業員の働きやすさに配慮して、企業として制度や仕組みを設けていれば、積極的にアピールしてみてください。
特に、業界として抱えがちな労働問題や従業員の不満についてどのように考えているのか、企業としての姿勢や取り組みを伝えると、経験者採用においてはターゲットに響く要素となります。