自社採用サイトのメリット どのようなケースなら作ったほうがいい?
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今回の記事では、企業の「採用サイト」をテーマに取り上げていきます。採用サイトとは、企業が独自に採用情報を掲載し、ターゲットからの応募促進を図るための特設サイトを指します。採用サイトを開設するメリットや、導入して効果が見込めるケースについてご紹介していきます。
目次
採用サイトの特徴とメリット
採用に特化したサイトをつくることで、どのような効果が得られるのでしょうか。求人媒体など外部の人材サービスに採用情報を掲載する場合との比較を交えながら、その特徴やメリットをご紹介します。
オリジナルコンテンツが掲載できる
求人媒体では、原稿フォーマットが用意されており、各項目に記載する内容や画像点数などが予め企画によって決まっています。ページ構成を考えず、各項目を埋めていけば求人原稿が完成するという手軽さがありますが、掲載する内容や情報量にはどうしても制約が生まれてしまいます。
一方、採用サイトでは、既存の枠に捉われることなく、オリジナルのコンテンツを作れる点が大きな特徴です。テキストだけでなく、写真や動画、インフォグラフィックスなど表現の幅も広がります。会社の魅力や働くイメージを伝えるため、次のようなコンテンツが採用サイトでは多く取り入れられています。
・社員インタビュー
・代表/人事からのメッセージ
・研修制度・福利厚生
・よくある質問
・採用フロー
・企業SNS
求人媒体では掲載しきれないこのような情報を、採用サイトでは充実させることができます。求職者が知りたい情報を採用サイトに集約させることで、企業理解を深めた上で応募をしてくれることも期待できます。
採用ターゲットへの訴求力を高められる
採用サイトが独立することで、求職者の目線に合わせたサイト設計・デザインにすることができ、採用ターゲットに向けて強く訴求することができます。特に、社会人経験の少ない新卒採用では、サイトから伝わる企業の印象が志望動機につながることも大いにあり得ます。社風やカルチャーが伝わるようなサイトにすることで、ターゲットのエンゲージメントが高められ、採用にも繋がりやすくなります。さらに、以下のようなケースでは、採用サイトの導入が効果的であるといわれています。
①コーポレートサイトとイメージを分けたい
コーポレートサイトは、採用希望者に限らず、顧客・取引先・株主へ向けて情報発信することを目的としています。採用情報をコーポレートサイトに組み込む場合は、そのページがあらゆる層に閲覧されることを意識しなければなりません。情報の見え方やサイト全体のバランスを考え、デザイン・トーンなどを合わせる必要があります。特にBtoBビジネスを行っている企業に多いケースですが、顧客・取引先と、採用したい人材、それぞれのターゲット層が大きく異なるため、採用情報ページがサイト全体のイメージと乖離してしまうことがあります。そのような場合には、コーポレートサイトと採用サイトを分けることをお勧めします。
②他社との差別化を図りたい
ほとんどの求職者は、求人を比較検討する段階で、企業のホームページを閲覧して、情報収集を行なっています。求人媒体などを利用して採用をかけても、応募率・内定率が悪いという場合には、この比較検討の段階で、他社との採用競争に負けているということが考えられます。企業の魅力を最大限伝えるためのツールとして、採用サイトを導入することで、求職者の志望度を高めることができます。
専門分野をより詳しく伝えることができる
専門性の高い職種の採用では、業務内容や取り扱う分野について、より詳細な情報を伝える必要があります。しかし、求人媒体では先ほども述べたように掲載できる内容に限りがあり、十分な情報発信が難しいケースがあります。採用サイトでは、画像や動画を取り入れ、文字数を気にすることなく情報を発信することが可能です。職種の専門性や分野の詳細を、採用サイトを通してしっかりと伝えることで、経験・知識のある人材への訴求効果が高められます。
採用サイトのデメリット
採用サイトは魅力的なツールである一方、企業にとってメリットばかりが大きいとは限りません。管理するサイトが1つ増えることで、採用業務以外の負担が生まれてしまうケースもあります。デメリットについても理解した上で、サイトの開設を検討してみてください。
サイト制作にコスト・手間がかかる
Webサイトの制作費は、数万~数百万円と発注先やサイトボリュームによって大きく異なります。オリジナルのデザインやコンテンツを含む採用サイトを制作会社に依頼する場合には、およそ50~150万円ほどが費用の目安となります。また、サイトが完成した後も、維持するためのランニングコストが発生します。費用対効果が見込めるかについては、事前に社内で勘案する必要があります。
また、サイトの制作にあたっては、制作会社と打ち合わせを重ねながら、方向性やコンテンツの内容を固めていきます。外部のライターやカメラマンに社員インタビューなどを依頼する場合は、取材調整も進めなければなりません。サイトの公開日まで、社内外のスケジュール全般を舵取りしていく必要があります。
情報の更新が発生する
採用サイトは公開後にも、継続的な管理を必要とします。求人媒体のように掲載期限が決まっていないため、採用状況に応じて、募集の開始・停止といった情報更新を自社で行わなければなりません。また、コーポレートサイトの情報を更新・変更する際には、採用サイトの修正も忘れてはいけません。最新の情報が反映されていないと、採用希望者へ誤った情報を伝えてしまうことになるので注意が必要です。サイトの情報管理はどの部署が担当するのか、予め業務分掌を明らかにしておくことが大切です。
まとめ
求人媒体や人材紹介など、世の中には様々な人材サービスが存在しているため、それらを利用することで採用を完結させることは可能です。現状、採用に大きな課題を抱えていないのであれば、あえて採用サイトを開設する必要性は薄く、コーポレートサイトに採用情報を掲載することで十分だといえるでしょう。
しかし、「継続して積極的な採用をしている」「ターゲットへの訴求を強めたい」という場合には、採用サイトが大きな効果を生み出してくれる可能性も期待できます。自社の採用戦略おいて、メリットが大きいという判断であれば、採用サイトの導入を検討してみてはいかがでしょうか。
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この記事の監修
中小企業診断士
株式会社アクセルパートナーズ代表取締役 二宮圭吾
WEBマーケティング歴15年、リスティング・SEO・indeed等のWEBコンサルティング300社以上支援。
運用型広告の知見と経営者として自社の採用に携わっている経験を元に様々な業種の採用改善に携わる。