人材紹介（エージェント）とは？利用のメリットとデメリット

「人材紹介業（人材紹介サービス）」とは、人を採用したい企業と、転職をしたい求職者との間に立ち、それぞれのマッチングを図る採用サービスのことです。転職の代理人という意味で「転職エージェント」という名称でも、一般的に知られています。 

人材紹介にはメリットが多く、サービスを活用して人材採用を行う企業が年々増えています。しかし、いくつかのデメリットも存在しますので、理解した上で利用することが望ましいです。 

この記事では、人材紹介がどのような求人手法なのか、そして利用にあたってのポイントと注意点についてご紹介していきます。 

 

人材紹介の種類とターゲット層の違い 

人材紹介は、「一般登録型」「サーチ型」「再就職支援型」の三つに大別できます。今回は、採用に特化した「一般登録型」と「サーチ型」について説明していきます。いずれも企業と人材とを結びつけることをサービスとしていますが、人材へのアプローチ方法に大きな違いがあります。また、得意とするターゲット層が異なりますので、採用ニーズによって使い分けが必要です。 

 

一般登録型 

一般登録型の人材紹介会社には、転職を希望する求職者が登録をしています。企業から求人の依頼を受けると、人材紹介会社は、登録者のデータベースから採用要件と合致する人材を探し出します。マッチングが成立し、採用が決定した時点で、依頼企業が人材紹介会社に手数料を支払う成功報酬制をとっています。 

キャリアアドバイスなど転職活動のサポートが受けられることから、登録する求職者は若手からミドル層がメインとなります。日本における人材紹介サービスは、この一般登録型がほとんどです。 

 

サーチ型 

ヘッドハンティングやスカウトとも呼ばれ、外資系企業で主流であった採用手法です。幹部候補や専門性の高いハイクラス人材の採用に利用されています。 

企業からの依頼に基づき、人材を探すという点は一般登録型と同じです。しかし、人材紹介会社があらゆるネットワークを駆使して対象者を見つけ出し、アプローチするという点が異なります。本人の転職意向の有無は問わず、ターゲットとなる人物をサーチして接触し、依頼企業への紹介につなげていきます。成功報酬制に加え、利用するにあたって着手金がかかりますので、一般登録型より採用コストが高くなります。 

 

人材紹介を利用した採用までの流れ 

ここからは、一般登録型の人材紹介について詳しく触れていきます。まずは、利用開始から採用決定までの流れを、順をおって解説していきます。 

 

人材紹介会社の選定 

人材紹介業は、正式には「有料職業紹介事業」といい、厚生労働省の許認可事業となります。大小様々な人材紹介会社が存在しますが、利用にあたっては事業許可が得られている業者か、しっかりと確認しておくことをおすすめします。 

 

採用要件の登録 

利用する人材紹介会社が決まり、依頼に関する契約を締結すると、担当者から採用要件についてのヒアリングが行われます。 

人材紹介では、担当者を介して求職者に企業情報を伝えてもらうことになります。マッチング度を高めるためには、求める経験・スキル・人物像を具体的に伝えることが大切です。 

 

候補者の紹介・書類選考 

伝えた採用要件をもとに、人材紹介会社から候補者の情報が提供されます。経験やスキルを担当者が事前にスクリーニングしており、面談での所感なども添えてくれるため、求める人材に近い候補者を選考していくことになります。 

 

面接～内定 

面接のスケジュール調整や候補者への連絡といった事務的な業務は、人材紹介会社の担当者が行います。そのため、選考にあたっては、企業は面接に集中することができます。面接後の合否通知や内定者との労働条件交渉なども、担当者を介して行っていきます。 

 

入社 

内定者との雇用契約が正式に決定した時点で、成功報酬として、人材紹介会社に紹介手数料を支払います。 

 

人材紹介のメリット 

サポートが手厚い人材紹介では、企業にとって多くのメリットがあります。人材紹介の利点を4つご紹介します。 

 

採用決定まで費用がかからない（採用コストの最適化） 

人材紹介は、採用が決まり雇用契約が成立した時点で、紹介手数料を支払うシステムです。そのため、人を確実に採用するまでは、費用が発生しないというメリットがあります。転職サイトなどの有料求人広告では、採用が成功する・しないに関わらず広告費用がかかります。不確実な採用活動に費用をかけたくない企業にとっては、コストを最適化できる有効な手段であるといえます。 

 

選考プロセスを代行してもらえる（人的コストの削減） 

採用決定までの選考プロセスには、様々な工程があります。人材紹介では、本来企業の採用担当者が行う工程の多くを、人材紹介会社が担ってくれます。 

一般的な採用フローでは、まず母集団を形成し、そこから選考がスタートします。人材紹介では、一定水準を満たした母集団形成を任せられるため、大幅な工数の削減となります。 

また、候補者との連絡等も代行してくれるので、採用担当者の業務負担が減り、選考に集中できるというメリットがあります。 

 

担当者による応募の促進 

人材紹介では、企業と求職者との間に担当者が介在します。そのため、求人票の情報だけでは伝わりづらい、企業の魅力や求職者とのマッチング要素などをアピールしてもらうことができます。先入観にとらわれず、客観的な視点から説明をしてくれるので、もともと自社に興味のなかった応募者にも訴求することが可能です。通常採用では応募に至らない層の人材と、引き合わせてもらうことも期待できます。 

 

非公開での求人募集を利用できる 

社外秘プロジェクトにおける人材採用や、幹部クラスの採用など、一般には公にしたくない募集に関しては、非公開求人を利用することができます。同業他社に事業戦略を知られたくない場合など、秘密裏に進めたい求人には人材紹介が向いているといえます。 

また、急いで採用したい場合や、応募が殺到してしまいそうな求人の場合にも、非公開にすることで厳選した母集団を形成できるというメリットがあります。 

 

人材紹介のデメリット 

メリットが大きい反面、利用するにあたって注意しておきたい点もいくつかあります。3つのデメリットについてご紹介します。 

 

採用時のコストが比較的高い 

人材紹介にかかる手数料の相場は、採用した人物の年収の30～35％となります。例えば、年収400万円の人物を一人採用するのには、120～140万円程度の費用がかかる計算です。年収の高い人材を採用すると、必然的に採用コストはよりかかることになります。 

また、採用した人数ごとに費用が発生するため、大量採用をする場合にはコスト面でデメリットが大きいといえます。 

 

自社に採用ノウハウが蓄積しない 

人材紹介会社が選考における工程を代行し、採用担当者の負担を大きく軽減してくれるメリットがある一方、採用ノウハウを自社に蓄積できないというデメリットがあります。いざ自社で採用をしようと別の求人手法を取り入れると、求人票の作成や応募者とのやりとりなどのノウハウがなく、これまで以上に業務負担がかかってしまうことも考えられます。採用を人材紹介のみに絞っている企業なら問題ありませんが、自社の採用部門にノウハウを蓄積する必要があるのであれば、人材紹介会社任せにしないということも大切です。 

 

ニッチな採用では難易度が高い 

人材紹介会社は、登録している求職者の中から、企業の採用要件に合う人材を探し出してマッチングさせます。そのため、登録者の中に条件に合致する人材がいない場合は、そもそも母集団形成が難しい場合があります。登録者の多い大手であっても、専門性の高い職種や首都圏以外の採用などは難易度が高く、必ず紹介があるとはいえません。業界・エリア・求職者の属性に特化した人材紹介会社も存在しますので、検討してみることをおすすめします。 

 

まとめ 

この記事では、人材紹介がどのような求人手法であるのかを詳しく解説してきました。人材紹介にはメリットが多く、導入する企業が増えています。その一方で、コスト面で大量採用には向かないなどの注意点がありますので、自社の採用戦略に合わせて利用することをおすすめします。 

人材獲得競争が激しくなる昨今、人材紹介サービスにも様々な企業が参入しています。各社それぞれ特色や得意不得意があり、担当者との相性なども採用結果に影響をあたえます。人材紹介を利用する際には、複数社を比較検討し、自社にあった人材紹介会社をみつけることが採用成功への近道となります。