中小企業・小規模事業者の人材育成　OJT？自己啓発？経営者が取り組むべきこと

「ヒトは経営資源の一つです」
言うまでもありませんが、会社の従業員（ヒト）がモノをつくり、サービスを提供するなどして、企業活動が成り立っています。
何より大切なのは「ヒト」です。

経営者のなかには、次のように言うかたがいます。
「何回言っても、うちの従業員はできなくて困る！」

そうはいっても、少子高齢化により生産年齢人口が減少している現在において、事業を継続するには今の従業員で何とかするしかありません。

そこで、人材の育成に目を向けて、どのような能力開発の方法があるのか確認します。

 

1.OJT

OJT（オージェーティー）とは、「On-The-Job Training」の略称です。
日常の業務のなかで、上司や先輩社員が、部下に知識・ノウハウ・技能をつたえていくこと。職場内訓練。

【メリット】
実践的な知識や技術が身につく

【デメリット】
管理者の指導教育や、体系的なプログラムが必要になる

 

2.Off-JT

Off-JT（オフジェーティー）とは、「Off-The-Job Training」の略称です。
職場をはなれて行われる外部研修に参加して、教育訓練をおこなうこと。職場外訓練。

【メリット】
体系的に学べて、新たな知識も取得できる

【デメリット】
実務と研修内容が乖離し、仕事に活かせないこともある

 

3.自己啓発

従業員が自分の意志において、自分の時間を使い主体的に学習し、知識・能力を身につけること。

【メリット】
自らすすんで取り組むため、従業員の意欲を高めることができる

【デメリット】
従業員の主体性に左右され、会社としてコントロールができない

 

自己啓発の主な取組内容は、次のとおりです。
①　書籍・雑誌・新聞
②　インターネット
③　社外セミナー
④　通信教育
⑤　民間の教育機関
⑥　個人的な勉強会
⑦　研究会
⑧　公的な教育機関　など

 

また、自己啓発を行う理由は、次のとおりです。
①　仕事の幅を広げるため
②　業務に必要な知識がふえたため
③　給与・賞与を向上させるため
④　現在の職を確保するため
⑤　社内で昇格するため
⑥　会社に要求されているため
⑦　会社で推奨されているため　など

 

4.人材育成の課題

OJT・Off-JT・自己啓発を3つとも行っている従業員に、どの取組みが有効かを確認したところ、「自己啓発」の割合が77.8％という結果が出ています。（2015年版中小企業白書より）
従業員側も、能力開発の効果を感じているようですね。

しかし、人材育成を行ううえで、企業は次のような課題をかかえています。

≪課題≫
①　人材の指導・育成を行う能力のある社員がいない、もしくは不足している
②　社員が多忙で、教育を受けている時間がない
③　人材の指導・育成のノウハウが社内に蓄積していない
④　現場での先輩から後輩への技術やノウハウの継承がうまくいかない
⑤　人材育成のために必要となる費用を捻出できない　など

これらの課題を抱えている企業のなかには、個社での人材育成に限界を感じ、外部と連携して人材の育成に取り組む企業もあります。
同業他社・中小企業支援機関・民間コンサルティング会社・教育機関・自治体などを活用しているようです。

 

5.まとめ

現在自社で働いている人材の、能力開発方法についてみてきました。

その他に、そもそも採用段階で、有能な人材の確保に成功している会社には、次のような特徴があります。
・就業環境
・仕事のやりがい
・採用ノウハウ
・採用したい人材像の明確化
などに強みをもっています。

有能な人材を確保するためには、今いる従業員の能力開発を行いながら、魅力ある職場づくり・労働条件の改善などを行うことにより、採用活動に取り組むことが有効なようですね。