ファイブフォースの活用!IT企業の脅威に巻き込まれないために
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この記事のまとめ
今回はファイブフォースについて、概要を紹介し、現状にあわせるとどうなり、どんな対策があるのか解説しました。
ファイブフォースとは「自社がさらされる5つの脅威」であり、現状、多くの企業がデジタル時代のファイブフォースにさらされている状況にあると考えています。現状を乗り切る対策について詳しく解説しています。
こんにちは!
アクセルパートナーズのスタッフ桜井です。
皆さんは、自社の現状を分析したかったり、新規事業を考えたり、計画書や申請書を書いたりするとき、どこからどうはじめていますか?
手がかりもフレームワークもなく、真っ白な状態でいちからはじめるのは、けっこう難しいのではないでしょうか。
今回は、そういった分析に役立つ手法のひとつ、ファイブフォースについてご紹介したいと思います。
ファイブフォースを使うと、自社の新規事業を考えたり、現状を把握したり、改善したりするのに役立ちます。
また、事業再構築補助金をはじめとする補助金の申請書を作成するなかでも、色々な分析手法を利用して、分かりやすく文章を作る際に便利です。
手法について、ただ用語や表を知っているだけよりも、現状にあわせて実践的に解説していきます。
では、まずファイブフォースの概要からおさらいしていきます。
(編集:桜井ゆかこ)
目次
1.ファイブフォースの概要と図
ファイブフォースとは、簡単に言うと「自社がさらされる5つの脅威」のことです。この脅威を分析することで、自社の収益にどのように影響するか見通しを立てやすくなります。
5つの力が強いほど業界の収益は低く、魅力のない業界といえます。
詳しい解説は以下の通りです。
ファイブフォース分析とは?「5つの脅威」
ファイブフォース分析(ファイブフォースぶんせき)とは、業界の収益性を決める5つの競争要因から、業界の構造分析をおこなう手法のことで、マイケル・ポーターの著書『競争の戦略』で広く学会やビジネス界に知れ渡った。「供給企業の交渉力」「買い手の交渉力」「競争企業間の敵対関係」という3つの内的要因と、「新規参入業者の脅威」「代替品の脅威」の2つの外的要因、計5つの要因から業界全体の魅力度を測る。上記の外的要因は一般に生産や流通の面での技術革新により引き起こされる場合が多い。
ファイブフォースを図にすると以下の通りです。
新規参入企業
業界の新規参入ハードルが低ければ、今後も多くの参入者が現れて競争が激化し、その度に収益性が下がっていくことになります。反対に、参入のハードルが高ければ、一定以上の収益性を確保できる魅力的な業界といえます。
競争業者
同業他社との直接的な競争関係です。以下のような場合に競争が激化する傾向にあります。
既存業者間の敵対関係が激化する要因
①同業者が多い
②似通った規模の会社がひしめいている
③業界全体の成長速度が遅い
④固定コスト、在庫コストが高い
⑤製品を差別化するポイントがない
⑥業界から撤退しにくい
買い手
買い手とは、顧客(ユーザー)のことです。買い手の交渉力が強い場合、サービスへの要求や値引き交渉が起こり、利益が少なくなります。
供給業者
供給業者とは、企業が生産する製品原材料や部品等の仕入れ先のことです。供給業者(売り手)が寡占状態であったり、独占的技術を持っていたりする場合、影響力が強まり利益が少なくなります。
代替品
ユーザーのニーズを満たす既存製品以外のサービスや製品が現れたとき、業界の収益性が低くなる可能性があります。費用対効果がより高い製品やサービスが登場すると、市場を奪われ、収益性が低下してしまうのです。
「ファイブフォースモデルの脅威」について、当社のチャンネルで、具体例をあげながら分かりやすく解説していますので、ぜひあわせてご覧ください。
2.デジタル時代のファイブフォース
「ファイブフォース」の概要を解説しましたが、これを自社や業界の状況にどうやってあてはめていけばいいのでしょうか?
大半のBtoCや、一定のBtoB企業さんは、以下の図にあてはまると思います
この図が、多くの業種で活用できるデジタル時代のファイブフォースです。
詳しく解説していきます。
それぞれの概要と、後項では、この現状に対し、どういう対策をとっていけばよいかについて説明します。
デジタル時代のファイブフォースでの新規参入企業には、IT企業があてはまります。これまで参入障壁が高かった分野に対しても、デジタルの力を利用することでハードルを克服できる可能性があり、様々なサービスの提供が考えられます。
参入障壁とは?
参入障壁(さんにゅうしょうへき)とは、ある企業が市場へ加わろうとするときに負うが、市場の既存の企業は負わない費用のことである。
参入障壁の度合いが大きければ大きいほど、参入は難しくなる。参入障壁の発生条件としては政府による規制の他に、販売面であれば製品差別化、ブランドや企業のイメージ、流通方法などが挙げられ、また生産面では企業の資本の量、技術(特許やノウハウ)、価格などが挙げられる。
競争業者は〇〇の通販です。〇〇の部分には、自社で販売しているものをあてはめてみてください。
買い手は、ユーザー、口コミ、価格弾力性、値引き、情報強者です。インターネットの普及によって、ユーザーが簡単に情報を入手できるようになり、その製品や企業の評判を発信することも可能になったため、買い手の影響力は増しています。
供給業者は巨大プラットフォームであるGoogle、Apple、Amazon、楽天などがあてはまります。この巨大プラットフォームは、上手く活用すれば顧客の流入を見込めますが、依存度が高いと危険です。なぜなら、利用には手数料がかかり、この手数料は基本的に下がることはなく、引きあがる一方である可能性が非常に高いからです。
巨大プラットフォームへの依存度を下げるには、ユーザーに自社サイトや店舗を利用してもらう機会を増やすことが重要で、そのためにはわざわざ訪れてくれるような強みや魅力がなければなりません。
代替品は、商品次第で変わってきます。ただし現状、色々なサービスがスマートフォンやアプリに代替されています。
例えば、写真撮影の例を見てみると、かつては多くの人がカメラで写真撮影を行っていたと思いますが、現在はカメラを持ち歩く人が減りスマホに代替されました。
では、デジタル時代、5つの脅威にさらされているこの状況を、どう切りぬけていけばいいのでしょうか?
3.ファイブフォースに巻き込まれないために4つを育てる
この状況を切り抜け、成長していくには、以下の点を育てることが非常に重要です
自社で育てたい4点
・付加価値
・強み
・メディア
・ファン
付加価値
自社の商品やサービスなどで購入してもらうことに付加価値があると、脅威の影響を受けづらくなります。
付加価値については、「サービスへのシフトで売上向上!小売における高付加価値化とは」という記事が役立ちます。
このコラムのなかでは、高付加価値化をはかる5つの方法について紹介しています。
1.形態の変換
商品を加工し、形態を変化させる取組み
2.商品のコーディネート
商品はそのままで、商品の組み合わせをコーディネートして提供する取組み
3.サービスの提供
商品に加えて、目に見えない価値=「サービス」を提供する取組み
4.情報の発信
お客様が気づいていない欲求に対して、事前に情報発信にて提案し、お客様をリードする取組み
5.学び・体験の提供
消費者のニーズは「モノ」から「コト」へと変化しており、「学び」や「経験」を提供する取組み
それぞれの具体事例などは、以下の記事をご覧ください。
強み
強みがあることで、他社と差別化され、人々が選んでくれるようになります。
強みについては、「中小企業の経営戦略策定やドメインに必須!自社の強みを活かす」がおすすめです。
このコラムのなかで、強みとは、他社がマネできない技術やノウハウを保有することで、他社に対して優位性をもつことであると解説し、強みとは何か具体例を出して紹介しています。
メディア
自社で発信できる独自のメディアを持つことで、固有の立ち位置を獲得でき、他からの影響を受けにくくなります。自社のターゲットとする顧客にダイレクトに情報を届けることも可能で、ファンを育てることにも繋がります。
企業のメディアで代表的なブログの重要性については、「【中小・BtoB向け】ブログを定期更新するポイントと、企業が運用するべき理由」で詳しく記しました。
本当に企業がブログをやる必要があるのか?という問いに対し、「最終目標である企業の利益」へ繋がることに言及し、ブログのはじめかたや運用ルールについて紹介しています。また、メディアの更新担当者は誰が適切なのかについても書いています。
https://www.listing-partners.com/column/blogregularupdate/
ファン
そして、ファンを作ることによって、値段が理由だけで自社が選ばれることがなくなるため、価格競争に巻き込まれにくくなります。
低価格だけではない理由で人々に選ばれるようになれば、価格競争から離れることができます。この4点をつくって、5つの脅威に巻き込まれないようにすることが、企業戦略のひとつの鍵となります。
まとめ
今回のまとめ
今回はファイブフォースについて、概要を紹介し、現状にあわせるとどうなり、どんな対策があるのか解説しました。
ファイブフォースとは「自社がさらされる5つの脅威」であり、現状、多くの企業がデジタル時代のファイブフォースにさらされている状況にあると考えています。
この状況を乗り切るには、以下の4つを育てることが重要です。
・付加価値
・強み
・メディア
・ファン
4つを育て、5つの脅威に巻き込まれないようにすることで、価格競争からも離れることができるのです。
分析手法やフレームワークは、様々なものがありますが、うまく活用することで、現状を整理できたり、新たな発見ができたりして、会社の経営や計画をたてるのに役立つのではないでしょうか。
アクセルパートナーズのコラムでは、他にも会社の経営や事業の再構築、マーケティングに役立つ記事を随時更新していますので、ぜひご覧ください!
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この記事の監修
中小企業診断士
株式会社アクセルパートナーズ代表取締役 二宮圭吾
WEBマーケティング歴15年、リスティング・SEO・indeed等のWEBコンサルティング300社以上支援。
運用型広告の知見と経営者として自社の採用に携わっている経験を元に様々な業種の採用改善に携わる。