クリック単価とは？上限クリック単価と平均クリック単価の違い

リスティング広告には上限クリック単価と平均クリック単価という指標があります。両者は言葉こそ似ていますが、性質はまったく異なるものです。

リスティング広告を運用する中で、これらの言葉を聞いたことがある人も「違いがよくわからない」という人も多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、クリック単価の基礎知識を踏まえ、上限クリック単価と平均クリック単価の両者の違いについて解説します。また、平均クリック単価を下げる効果的な方法も紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

クリック単価

クリック単価は、自社の広告がクリックされるたびに発生する費用です。

このように料金が発生する仕組みをクリック課金制と呼びます。英語では「Cost Per Click」と言い、頭文字を取ってCPCと呼ぶこともあります。クリック単価の計算式は以下のとおりです。

広告費÷クリック回数＝クリック単価

クリック単価を低く抑えれば抑えるほど、広告出稿に対する費用対効果が高まっていきます。

上限クリック単価と平均クリック単価はどう違う？

この項目では、上限クリック単価と平均クリック単価のそれぞれの基礎知識と、その違いについて解説します。

上限クリック単価の概要

上限クリック単価は先述の入札単価と同じ意味と考えていただいて差し支えないでしょう。広告の1クリックに対して支払う金額の上限を示しています。金額を高く設定すればするほど広告ランクが上がり、広告を上位に表示させることが可能です。

広告ランクについては、こちらの記事をご覧ください。

【リスティング広告】掲載順位の決まり方とは？

 

また、上限クリック単価は支払う上限を決めるだけのものなので、オークションの結果によっては上限クリック単価より安い金額で入札できることもあります。

 平均クリック単価の概要とその求め方

平均クリック単価は、1回のクリックあたりの広告費に対する平均額のことで、以下のように求めます。

広告費用の合計÷クリック数の合計＝平均クリック単価

一例を挙げると、広告費用の合計が10万円に設定し、合計クリック数が400回と考えた場合、平均クリック単価は250円になります。

上限クリック単価と平均クリック単価の相違点はコントロールの可否

上限クリック単価と平均クリック単価は、コントロールできるかできないか、という点が大きな違いです。上限クリック単価は自社が好きなように調整できるものであるのに対し、平均クリック単価はコントロールが効かない「結果」です。上限クリック単価を下げたければ簡単にコントロールできます。

しかし、平均クリック単価を下げたい場合は、上限クリック単価の調整ほど簡単ではありません。

それでは、次に平均クリック単価を下げる方法をご紹介します。

平均クリック単価を下げたいときに効果的な方法

キーワードを変える

競合が資金力やブランドの面で強過ぎる場合、ねらうキーワードを変えることで平均クリック単価を下げられる可能性があります。

具体的には、ねらうキーワードをロングテールキーワードに変える、類義語に変える、ズラシキーワードに変えるなどがあります。

このように強い競合と直接競わなくていい場所を選べば、平均クリック単価を下げることにつながるでしょう。

 キーワードのマッチタイプを変える

キーワードのマッチタイプを変更することも平均クリック単価を下げられる可能性があります。キーワードのマッチタイプとはキーワードの一致のことです。

キーワードのマッチタイプには、完全一致、フレーズ一致、部分一致があり、一般的には、部分一致を選べばクリック単価を安く抑えられます。

入札クリック単価を下げる

入札クリック単価を下げることは、平均クリック単価を下げることに貢献します。ちなみに、入札クリック単価とは入札単価、上限クリック単価と同じ意味の言葉です。

先述のとおり、上限クリック単価は1クリックに対して支払う広告費の上限額です。そのため、広告費が高過ぎる場合、上限クリック単価を下げることで広告費の総額を下げることが可能になります。

平均クリック単価は、広告費の総額をクリックの合計回数で割って計算するため、上限クリック単価を下げれば平均クリック単価も下がりやすくなるわけです。ただ、上限クリック単価を下げれば入札での競争力も低下します。

競争力が低下すると、場合によってはリスティング広告自体が検索結果画面に表示されないことになるので注意してください。

まとめ

上限クリック単価と平均クリック単価は、どちらも低く抑えればリスティング広告運用の費用対効果が高まります。ただ、先述のとおり、平均クリック単価を意図的に抑えることは簡単ではありません。

分析と改善を繰り返しながら、どの平均クリック単価で費用対効果が最も良くなるのかを追求していくことが重要と言えます。

 

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